月刊・お好み書き 2010年1月号(1990年3月創刊/通巻238号)

2010年1月号

学生運動OBの9条改憲阻止行動を描いた
「We 命尽きるまで」の藤山顕一郎監督

安保改定50年、「沖縄」見据え、第二章(パート2)公開へ

「変革・行動へ、勇気・元気の出る作品に」

藤山監督

「We パート2」への熱い思いを語る藤山監督=09年12月、東京都港区のオパスセブン事務所

 「新」という漢字1文字に象徴される日米の新政権、新大統領の誕生に沸いた歴史的な年が行き、その成果が見える形で求められる新しい年、2010年が明けた。その日米間に横たわる最大の戦後問題の一つ、沖縄の米軍普天間基地の移設問題は、両政権の綱引きのまま年を越したが、今年は、米軍が県土の約18%を占有する根拠である日米地位協定、安保条約改定50周年の年でもある。08年春から昨年夏にかけて、元学生運動の闘士たちの9条改憲反対のドキュメンタリー映画「We 命尽きるまで」を劇場公開した藤山顕一郎監督(64)は「日本の戦後は8月15日ではなく、沖縄が見捨てられた昭和20(1945)年4月から始まる」と考えている。いま、続編「We パート2」の製作に忙しい。新しい政治状況の中で何を訴え、何を実現しようとしているのか、自らも元闘士として運動にかかわる藤山監督に聞いた。(門田耕作)


 
 藤山さんは大阪市生まれ。東京の青山学院大学に進み学生運動に没頭、新宿騒乱事件の渦中にもいた。70年に東映京都撮影所に入社、「仁義なき戦い」や「蒲田行進曲」などで助監督を務め、88年に渡米してハリウッド映画のプロデューサーとなり、帰国後の06年、映画製作会社「オパスセブン」を立ち上げる。
 「We 命尽きるまで」は07年3月、全学連・全共闘・学生運動のOBたちが、「憲法9条改憲阻止!」をスローガンに、連続30日間の国会前ハンガーストライキを敢行、元闘士たちがさまざまな人生、生活を背負いながら、過去の反省を乗り越えて再び、平和への声を上げ始めたドキュメンタリー。これまで東京、名古屋、大阪、広島、京都などで劇場公開され、注目を集めた。今後、沖縄でも上映される予定だ。

 —— 「We 命尽きるまで」は06年10月21日の国際反戦デー集会から、翌07年の国会前座り込み、6・15(6月15日)共同行動までの記録でした。
 藤山 06年というのは安倍政権が憲法改定を言い出した年。それに対し、かつて学生運動をしていた連中も、イラク戦争反対とか反公害、教育問題とかの運動はしていたが、いわゆる60年、70年安保闘争のような大規模な運動は死に途絶えていた。それが、元全学連の闘志だった人たちが久しぶりに声を上げ、6・15、60年安保で国会に突入して樺美智子さんが亡くなった、その記念すべき日に、全国に呼び掛けて200人が集まった。そのことはマスメディア的にはほとんど無視されていたが、僕らとしては、そういう運動があったということで、俺たちも黙っているわけにはいかないと思い「次は絶対に参加するから案内くれよ」と言った。

✹僕自身をドキュメント

 藤山 そうこうしているうちに、同じメンバーが10・21、70年代以来途絶えていた「国際反戦デー」をやるというので、デモに加わるつもりで参加した(06年10月21日)。そこで、塩見(孝也、元赤軍派議長、よど号事件の共謀などで約20年間服役後、89年出所)や味岡(三上治、元社会主義学生同盟全国委員長)ら60年代の学生運動をリードし、72年の連赤(連合赤軍浅間山荘事件)をもっていろんな意味で負の財産となる象徴的な人たちとのさまざまな再会があり、彼らと一緒にいる僕自身をドキュメントするつもりで撮り始めた。
 07年6月の集会はもっと大きな規模で、意味を持つ運動にしようと話し合う中で、かつての党派性もほぐれ、中核派の解体過程をあからさまに見て、僕たちより一世代前の60年安保の人たちも一緒になって、もう一回初志に返って運動とは何か、人にものごとを伝えるというのはどういうことか、憲法をもう一回学んで世界に広げるという方向で運動を起こしていこうとなった。共産党系とは違った実力闘争を表面に掲げる人ばかりだったが、激しいデモは出来ないがハンスト、座り込みならできる、という戦術的な発想から、「改憲阻止」という政治行動を通じてのそれぞれ個人の生き様の検証をやろうという認識を、持つようになった。
 そして07年、国会前、日比谷で、もう老人と言われる人たちが決起、「憲法改悪反対」という大衆行動を自分たちで提起し、自分たちでやりきった、というのは僕らにとっても達成感はあったので、記録映画としてきちんと残そうと思った。幸い劇場にもかけることができ、政治的な意思表示の連続性、運動の一環として映像が武器になるということを、観客とともに確認した。

 ——「We パート2」はどういうものになるのですか?

 藤山 08年の6・15は、07年の集会の規模をもっと上回らないといけないが、旧態依然とした演説をしたり、難しい言葉で「おまえら、一緒に来い」ではもうダメ。アメリカや韓国の運動が個人参加でパフォーマンスありエンターテインメントありであるように、人生いろいろ生きてきた人たちの出し合った知恵で政治を変えていこうというのが大きな流れだ。我々も、年老いた部分として知恵があるのでそれを生かそう、ということで、フェスタと銘打ってプロ歌手に参加してもらって、憲法を変えないための、運動としての祭りを一緒にやろうということになった。あらゆる行動は政治的である、というのが僕の考え方なので。
 哲学的な高水準のものから利用主義はダメだというようなものまで、さまざまな議論も次の闘いへのステップになるし、歌手たちの「自分たちも参加している」というメッセージ性も、08年へのドキュメンタリーとして、パート2として結構なものになる、とその時点では思っていた。

✹ジュリーの「窮状」主題歌に

 藤山 そんなとき、ジュリーこと沢田研二さんが「我が窮状」というメッセージソングを歌い、9条改憲反対に対する明確な声を上げたことを新聞で知った。喜び勇んだ。Weパート1を見てもらい、08年12月の東京ドームでの還暦コンサートの打ち上げで本人と話をして、「我が窮状」をパート2の主題歌としてジュリーにお願いすることが決まった。

 政治状況も変わってきた。安倍は前年に政権を投げ出し、福田も降り、麻生になって資本主義そのものが危機的状況になってきて、政治的状況が非常に不安定になって憲法どころでなくなってきた一方で、安倍政権の07年に成立した国民投票法が3年後には発効するとあって、我々の方も次の明確な方針を出せないでいた。パート2をここでまとめるのは違うのでは、と思うようになった。
 日本の労働運動の歴史や政治としての民衆の歴史をきちんと総括的にとらえ直さないとパート1が生きてこない、という考え方に変わってきた。ジュリーが一般社会に発したメッセージ「我が窮状」に込められたマスコミ、メディアというような意味を受け止め、僕自身がマスメディア、映画界に居りながらドキュメンタリーという手法で政治的メッセージを発するためにはパート1の領域をはるかに超えなければいけない。

✹娯楽性のなか、規範示す

09年10月、「10・21国際反戦デー」に合わせて京都・円山公園野外音楽堂で開かれた「反戦・反貧困・反差別」集会。学生運動OBも壇上に上がった

 藤山 国民の一人一人である僕たちがもっとも必要としている行動規範であったり、何かを新しく作り替えて行くぞ、というような元気の出る、勇気のもらえるような作品にしなきゃいけないと、確信しつつある。
 今までの労働運動、記録映画、ドキュメントにしても、「いかにも労働者の側に立って」という感じがあるが、視点さえ確実なら、どんどんエンターテインメント化し、みんなが知っている人が政治の話をして「9条は素晴らしい、世界に持っていくべきだ」と言った方が効果はある。僕は東映というチャンバラ映画、やくざ映画から育った人間だから、出来るだけ人が見て楽しい、楽しいけど「そうか、これは俺もちゃんとしなきゃ」と思うようなものにしたい、というのが当面のテーマです。
 当初思っていたパート2よりは、大規模で、時代を映し出すというドキュメンタリー性とエンターテインメント性と政治プロパガンダを含んだメッセージ性と、たくさんのものを併せ持ったものにしたい。
 

 ——いま、沖縄の米軍普天間基地を県内の辺野古に移転するのか、あるいは県外、国外へ移すのか、大きな問題になっています。日本の戦後を象徴する沖縄の問題がクローズアップされているこの時期に、パート2は製作、公開されようとしています。

 藤山 日本の戦後は8月15日から、というのが常識だが、僕は沖縄が1945年4月、米軍からも日本軍からも置き去りにされた、そこから日本の終戦は始まっていると考える。大和から見た沖縄ではなく、ウチナーンチュ(沖縄の民衆)から見た第2次世界大戦という考えに立つと、それまで特に空襲もなかった沖縄に、突如米軍の大軍が上陸し、地上戦がむしろ住民を盾にした形で展開され、日本軍からも銃口を向けられた沖縄の民衆=琉球人にとって、72年の返還時においてすでに、日本国憲法はないに等しかった。とりわけ9条は、島の大部分を占める米軍基地の存続を目の当たりにして、沖縄にとっていかなる意味を持つのか。

✹戦後問い直す運動の創造

 藤山 沖縄返還闘争、沖縄奪還闘争、民族の怒りに燃ゆる島、なんと身勝手な「日本人」左翼政党の「利用主義」に翻弄され続けてきたことか。「差別された側」「被抑圧者」「貧困者」の側からの発想、立場に立って戦後を問い直す運動をこそ、今新たに創造しなければならないと強く考える。映像を編集していく過程でさらに掘り下げ、これからの方針に結び付けてゆきたい。
 今、鳩山首相が普天間と辺野古の問題で頑張っている。1年前、3年前では想像だにできなかったが、そういう状況をどう受け止め、支えるのか。限界がどの辺にあるのか。僕らの運動との現在の関連性、将来の可能性まで言及できれば。

 

 ——若い世代に対してどう訴えていかれますか。

 藤山 パート1の日比谷の集会の場面で、僕の先輩が「若い者がどうこうとは思わない。自分たちがやればいい」と話す。「若い人は若い人で勝手にやれ」という部分もあるが、連赤のあと、学校教育という分野であらゆる運動を収束させるべく、国家全体がしめつけに動いたのは事実。
 例えばヘッドホンステレオで街を歩く。人は快音を聴いていてものを考えなくなる。目は何を見ているかというと、幸せばっかり追っている。そんな若者ばかりが大多数を占めていて、革新的なものに対して考察する能力を失っている。テレビやゲーム、ヘッドホン…、すべて人々の注意力を散漫にさせる方向に常に向いている。それに呼応する発想、考え方を育てる教育がなされるべきなのに、70年代以降、国家の方向性は逆だ。
 アメリカから日本に戻ってくると、日本の閉塞感をすごく感じる。この30年くらいの間に、若者からものを言う権利、ものを言う主体性、ものを言うための好奇心を奪い取ったのは日本という国家だ、と思っている。
 若い人に「こっち来い。こうしろ」というのは無理、無理だったらテレビのバラエティーに匹敵するくらいの力を持ったエンターテインメント性で勝負するしかない、と思っている。それがものすごい難しいことであることは分かっているが、あきらめてたらダメ。思ってないとダメ。

✹マイケル・ムーアに連帯感

 藤山 昔学生運動の時代に「一点突破全面展開」という言葉があった。非常に厳しい状況にあっても、一点を突破することによって全面的に状況を変革してゆくという考え方。いまマイケル・ムーア監督の最新作「キャピタリズム」(世界同時不況で多くの人が職や住宅を失ったのに、投資銀行や保険会社は税金で救済され、その役員は億単位のボーナスを手に入れていた。「僕たちのカネはどこへ行った!」と敢然と立ち上がったマイケル・ムーアが、ウォール街へ単身突入する“マネー・エンターテインメント”)が公開中だが、彼のやっていることはまさにそういうことだと思っている。自分が行動しているものを撮る、というのが映像作家の思想であり、おかれている立場、やらなければいけないことは、それに徹することだと思っている。映画表現者として、彼に極めて同士的連帯感を感じている。

 

 ——私は監督の一回り下で、学生運動もしていませんが、パート1を見ているとなぜか涙が出てきます。「やり残した感」「達成感のなさ」を、60、70になってもやろうという人がいるということはすごい励みになったし、力をもらいましたが…。

 藤山 僕自身、連合赤軍の武闘派とは直接関係はないが、でも責任はあると思っている。運動というのは流れで、人々とのつながりは、単にオルグされることである日突然生まれた。義務感と責任感と、革命へのロマンとかいろいろあって党派は形成されていくが、実態はデモの帰りに飲んだり、さまざまな恋愛もあった。バリケードという特殊な状況の中には青春そのものが凝縮されていた。そういう党派が集団を結成していったが、政治方針の違いといってもそんなに利害関係があったのかどうか、いま思うと疑問。

✹映画という手段、徹底的に

 藤山 ちょっとした違いで自分がどっちの党派にいるか分からないのに、殴り合い、ゲバルト、内ゲバ、果ては殺し合いまでやった連中がすぐ近くにもいた。「あす、デモ指揮やるか」「やります」でボーンとぶつかって、そのまんま刑務所入った人間がいっぱいいる。そういうことも同時代を生きた人間としての責任があると思っている。連合赤軍にですら。
 すぐ総括しろと言われるが、整理して出てくる話ではないし、簡単に総括なんてできないし、する必要はない。思考回路も引き出しもいっぱいできてきて、散文のままでいい。全体として伝えていく良心としての血が時代時代で育っていけばいいのだが、そういうことに関する危機感を大きく持っているので、僕は映画という手段を徹底的に行使するし、みんなさまざまな分野でその人にやれることをやっていく。まさに命尽きるまで、だ。
 春には完成させたい。今年は60年安保50周年など、いろんな意味で50周年を迎える。国民投票法など政治的なさまざまな新しい動きが出てくるのでそれに焦点を当て、We パート2もそれなりに力を発揮できるようにしたいと思っている。