｢被災地｣意識し、情報共有の輪へ入ろう

　「支援をいただいて生活している現状に慣れてしまうことが怖い」。これは実際に、東日本大震災の被災地の方が言っていたという言葉だ。
　８月の初めから１週間ほど学生ボランティアとして、被災地を訪れた友人に話を聞くことが出来た。その活動の中で、仮設住居の聞き取り調査を行った際、「聞き取り調査が来るのは３回目。その度に、当時のことを思い出さなきゃいけないのは辛い」とおっしゃっていたという。また、その時ちょうど野菜販売のブースが出ていたらしく、そこで購入した方は「久しぶりにお金で野菜を買うという行為に、喜びを感じたわ」とおっしゃっていたという。
　友人がボランティアを通して強く思ったことは、「本当に必要な支援ってなんだろう」ということ。支援物資が足りていない場所もまだあった。仮設住宅だって足りていない状態（１）で、かつ建てたらそこで終わりになってしまっていた。そのため、どこに誰が、どんなものを求めているかのまとめを地方自治体ではなく、民間やボランティアがせざるをえない現状だった。そして、仮設住宅に住める期限は約２年、出た後のことも考えていかなければならない。津波などで職を多数の方が失い、金銭的にも余裕がない状態にもかかわらず、だ。また、支援を行うために、としている行動が、聞き取り調査時のようにストレスを感じさせてしまっていた。支援物資が一部で余ってしまっている現状もある。わざと余らせているというが、聞けば「どうしても配られた方と配られなかった方で、公平さを欠いてしまうから」だそうだ。分からなくも無いが、なんともやりきれなさを感じた、という。
　そこまでの話を聞いて、本当に必要な支援を行うためには、現状を変えることがスタートなのではないかと感じた。今ある支援や情報をより適切な方法で使うことができれば、本当に必要な支援の土台が作ることができるのではないか。
　それには、まず大事なのは被災した方から聞いた意見・情報を各団体で共有すること。そして今を生きるための支援が必要な場所、支援に頼るのではなく自立した生活のための支援が必要な場所を把握した行動を行うことが大事ではないか。
　情報共有によって、被災した方がどのように感じているかをより細かく知ることができる。例えば、未だに電気が通っていない地域がある（２）。支援物資が行き届いていない地域もある。仮設住宅内での格差があり、不都合が出ている。これは地方自治体や国が決定するレベルの話になってしまうので、すぐに情報共有して改善というのは難しいと思う。
　しかし、必要にしている人が実際にいる。全てとは言わないが動けるところは動くべきではないのか、と個人レベルからでも発信していく必要があると思う。発信するためには、情報を得なければならない。情報を得るためには、まず意識をすることではないかと思う。３月11日に発生した時から、報道もかなり減ってきてしまった。世間一般で関心が薄くなってきてしまったように思える、今だからこそ意識を持つこと。そして発信することで、情報共有の輪に入ること。そうすれば、誰しもが簡単に現状を把握でき、支援を行える環境を作っていけると思う。
　実は、被災地の方はこうも言われていたという。「この状況を、若い人たちが実際に見て、持ち帰って、話し合ってくれる。それはとても大事だと思うし、嬉しいよ」
　この話を聞いて被災地のために何が出来るのか、今改めて意識するきっかけになって欲しい。ありきたりの言葉ではあるが、この出来事は決して風化させてはならない出来事であると思っている。伝聞形式ではあるが書かせてもらった。話をきっかけに若者が少しでも考え、また実際に行動をすれば、現状を変えていけるだろう。